言葉狩りと訴訟ビジネスの行く末は反社会的行為である

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2015年末までに起きるはずだった第二次朝鮮戦争は起きず2016年朝鮮半島動乱に置き換えられ、2017年に起こすと予告がきているが燃料不足だろう。
2015年浅間山大噴火は小規模の噴火に留まり小康状態を保つ。
2015年春に東京沖で起きると予告されていた大地震も起きず。
まさかのトランプ氏大統領当選で不正選挙だと演出するも、逆にCIAのvault 7による不正選挙関与の疑いが暴露され小児性愛者ネットワーク実態から闇の臓器売買と人身売買の巨大な闇ビジネスの実態が明らかに。
さて、2017年5月までにアメリカ動乱は起こせるのか?。

噂の南海沖人工大地震も海底起爆や地震兵器等できるのであればとっくに起こされていたはずです。
しかし最近のニュースの多くはクライシスアクターという俳優(国内は某宗教団体がその多くを担当)を起用した偽旗作戦ばかり。
シナリオの通り動いていないのはなぜだろう?これ以上はオカルトと言われる領域になるので書くのは留めておきますが洞察力が必要です。

参考:[創造デザイン学会]ペドゲイト:パンドーラの箱が開かれ・・・(3) 〜メディアの主要ポストに配置されたCIA要因と闇のビジネス〜

2017年3月15日、何も起きていないように見えるのはアメリカを実効支配していた一部グローバリスト達によるアメリカコーポレーションが破産したのであり、人民主権に戻ったアメリカ共和国が破産したのではない、という説がある。

参考:米国債務上限引き上げ問題の期限は2017年3月15日!トランプ政権でどうなる?

参考:6回目の心臓移植をした101歳のデヴィッド・ロックフェラー氏が亡くなる

NWO推進派は最後のあがき、世界恐慌を演出しそれによりアメリカ軍(維持経費を賄えなくさせる目的と思われ)、とアメリカを分割する計画?。
次の暫定アメリカ大統領まで決められているなんて噂もありますが。
しかしそのタイミングで世界最大級の金鉱発見のニュースが中国発で。

参考:中国で史上最大規模の金鉱を発見、その価値経済は2兆円超―山東省

トランプ政権になってからアメリカのテキサス州でアメリカ最大級の油田発見
参考:テキサス州で米国最大規模の油田発見 推定埋蔵量200億バレル

ロシアでは微生物を使った常温元素転換技術が特許取得、放射性物質を貴金属に変えることも?
参考:【歴史的偉業】ロシアの科学者が「錬金術」の実在を証明! 核廃棄物も黄金に変える“元素変換”のメソッドとは!?

怒りと恐怖と不安に支配されている皆さまのネガティブ想念エネルギーが彼らの黒魔術のエナジーとなっています。
怒りを返しても彼らの黒魔術のエナジーに利用されるだけなのはすでに証明されたとおりです。

明日は我が身、すべての電子通信記録はできれば日時(分・秒まで必要)が証明できるようにし、パソコン内部のみではなくDVDメディア等に複数、録画・保存してください。
その他証拠となる書面などはすべて保管しておきましょう。

カルト相手ともなりますと、ヤクザの舎弟よろしく犯罪となってでも特攻してこい、口は割るな、釈放されたら面倒みてやるなんて例もあるかもしれません。
死んだとしても神として崇めてやるから逝ってこい、とかカルトとカルト教祖って嫌ですね。
しかしそういった通信記録は暗号化するもvault 7クラスのハッキングツールと諜報部隊によって盗聴され、地球の未来を託すのにふさわしい人物であるか否か、水面下において査定の対象とされているのでしょう。
日本において訴訟ビジネスとは何か、その実態について認知度が低いので以下に警鐘しておく。
他にも訴訟ビジネスのキーワード検索すれば多くの情報がでてきますが悪質な訴訟ビジネスを起こしたりそれを提起・指南する行為は「反社会的行為である」ことについて認知度を我々は広めそして警告していかなければならない。

引用>日本の訴訟社会化による、訴訟ビジネスの拡大、共同体気質の破壊が主目的と考えられる。アメリカは既に訴訟社会であり、訴訟ビジネスのノウハウは十分に存在するため、短期的にはこれを使って今後アメリカ人弁護士etc.が訴訟ビジネスを進めていくことが予測される。加えて、この間、アメリカの圧力を受けて日本の法律が次々と制定されており、これがアメリカ人弁護士が仕事をしやすい土壌作りである可能性も否定できない。
そして、長期的には訴訟社会化していけば、お互いへの警戒心や懐疑心は高まり、日本人の共同体気質は破壊され、アメリカにとってはよりコントロール(世論操作)し易い国になっていく。司法が身近になるということは、あらゆるところで訴訟を起こされる可能性が高まることであり、共認社会とは逆ベクトルに進むことを意味するのである。
そして、これが犯罪の増加を引き起こし、次第に厳罰化の方向へと進む。これによって徹底的に共同体は破壊されることになる。
更に、それと同時にマスコミ報道が裁判に与える影響が強くなることは必至で、そうなれば、マスコミは今以上にその力を強め、偏向報道によってワイドショー裁判化、リンチ裁判化する可能性が高い。場合によっては、その後に国家主導でメディア規制が行われ、メディアが国家(政権)のコントロール下に置かれる可能性も考えられる。<

参考:裁判員制度とはなにか?

何度も書いてきましたが、既得権・利権構造を解体するにはフリーエネルギー技術、リプリケータ相当の3Dプリント技術、オープンソース化、そして常温物質(元素)転換技術の公開で事足りるのです。
難しい話ではないのです。

とはいえ、自律・自立するため自らの付加価値を上げるための努力をすることは重要です。
そのような志を共にできる仲間3名以上とリアル(電子媒体やネットを介しては効果が非常に低い)で定期的に会合できる環境を持つことは有益です。く

注意:onpa.tvの一切の転載を禁止します。訴訟を起こされても100%勝てるという事実と証拠を提示できないのであればあなたには不満を述べたり語る資格はありません。

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